CITL-TokyoTech

東京工業大学は，教育の質向上を目指した教員向けの研修「全学FD2022^*」を，11月8日に開催しました。

今回の研修テーマは，2016年度より始まった本学の教育改革の柱の１つである「学生が自ら学び考える教育の実現」を念頭に，「アクションパッケージ^*を考える：教員ひとりひとりから始めるさらなる教育改革」としました。

ここ2年間は，新型コロナウイルス感染症拡大に配慮しオンライン開催でしたが，今年は，対面方式による学内開催とし，全学から教員42名が参加しました。また，当日は，益一哉学長，井村順一理事・副学長（教育担当）及び小倉康嗣監事がオブザーバーとして参加しました。教育革新センター（以下「CITL」という。）は，企画段階から実施運営まで担当しました。

^* FDは，Faculty Development（ファカルティ・ディベロップメント）の略称で，教員が授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な取り組みの総称。

^* アクションパッケージは，本学のミッションと目標，それに向かうビジョンをもとに，第4期中期目標期間（2022～2027年度）に，あるいはそれに続く数年間を含めて，われわれの「ありたい未来像」を実現するための戦略を列挙したもの。

当日は，開会挨拶及び，神田学CITLセンター長からの趣旨説明の後，参加教員はテーマごとに会場（くらまえホール・ロイアルブルーホール）に分かれてグループ活動を開始しました。参加教員は，アクションパッケージに関連して，「A: グローバル人材の育成を加速する方策」もしくは「B: なぜ博士進学者が少ないか，博士課程の魅力 UP 方策」というテーマごとにグループ（A1～A4，B1～B4）に分かれ，教員ひとりひとりが日頃どのように教育改善・改革に取り組んでいくべきかを話し合い，課題と今後の対策等について情報を共有して，プレゼンテーションに向けて，活発な意見交換と検討を行いました。

グループ活動終了後，各グループはテーマ（A・B）ごとの会場において，グループ発表を行いました。テーマAでは，「留学・国際経験等の必須化・単位化」や，「留学への経済支援や各種プログラムの利用促進」，「若手を中心とした教員がグローバル経験を積むことへの支援」等について検討結果の発表及び質疑応答がありました。テーマBでは，「博士進学への経済的なインセンティブ付与」や，「博士学生が研究に集中できる環境整備」，「博士学位の重要性に対する社会的認知の醸成」等について検討結果の発表及び質疑応答がありました。

その後，参加者はくらまえホールに集合し，全体会として，コーディネーター（テーマA担当：加藤由香里教授（CITL）及び畠山久准教授（CITL），テーマB担当：山下幸彦教授（CITL）による各グループ活動の内容の要約と報告がなされました。

全体会終了後，今回のグループ活動及び発表を踏まえ，井村理事・副学長，小倉監事よりそれぞれコメントがありました。井村理事・副学長からは，志願者の減少により問題になっている博士課程学生の質を保証するための改革の重要性について，また，小倉監事からは，博士課程修了後のグローバルキャリアを支援して博士修了生が世界で活躍できるような諸施策の必要性についてコメントがありました。

最後に，益学長より閉会挨拶があり，その中で，本学の博士課程のレベルアップのためには，個々の教員の自助努力と大学の財政的支援との協調が不可欠である旨のコメントがありました。

FDプログラム終了後は，ロイアルブルーホールにて懇親会を行いました。

全プログラムを終えて行ったアンケート（33名／回収率78.6%）では，参加教員の満足度は「そう思う」と「ややそう思う」を合わせて88%と高く，特にグループ活動（パラレル・セッション検討），学長／理事／監事からのコメントが有益であったことが見て取れました。自由記述では，今後取り上げてほしいテーマについて，「系の運営や仕組みの改善に関する FDSD」，「ダイバーシティ&インクルージョン」，「講義のアーカイブ化の可能性」，「理工学授業に関するアクティブラーニングの実施方法」といった意見が寄せられました。